未来の中越戦争

※この作品は作者の独断と偏見によるシミュレーション戦記です。実際の人物、国、民族は関係ありません。

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■204×年 ベトナム動乱(第三次中越戦争

 南シナ海を中国に支配されて十数年、ベトナムでは沿岸域を中国船が我が物顔で通るのを同国民が苦々しく思っていた。ベトナム政府は中国に配慮して反中感情を抑圧し、交易を行うために通貨を人民元に換え、政府内にも中国共産党支部の設置を受け入れていた。その上一時的な中国軍艦の寄港まで認めており、快適な宿舎も提供するなど自国軍よりも優遇していた(あくまで政治ポストがベトナム人であり続ける為の苦肉の策だったと言われる)。

 ホーチミン運動

 だがある日、一人のベトナム人少女が中国軍人の暴行を受ける事件が起こり、反発した国民がベトナム最大の都市ホーチミンで反中デモを決行し中国企業に対して破壊活動を行った(建国の父ホーチミン氏の肖像画が掲げられたことから、ホーチミン運動と呼ばれる)。中国政府が懸念を表明したので、ベトナム政府が軍をして鎮圧に当たらせるが収まるどころか、軍人の中からもデモへ参加する者が現れた。やがて運動はベトナム全土に波及し、中国に従属的な政権を倒すため軍民一体となって各都市の空港や港を占拠するに至る(一説には一部の軍事基地も占拠されており八月革命以来の革新運動と記録される)。

 中国軍海兵隊

 これに焦ったベトナム政府が中国に支援を求めると、待っていたかのようにベトナム近海に展開していた南海艦隊が動き出す。まず、AI搭載型無人ステルス戦闘機「利剣」で反政府団体に占拠された軍事基地や空港を爆撃した後、拠点のホーチミン市海兵隊がなだれ込むように上陸して瞬く間に制圧した。さらに自国民保護を口実として混乱するベトナム軍を攻撃し他の都市も次々と占領下に置く(陸軍や空軍は極力参加させない。これは海洋大国を名乗り上げる為中国政府が計画した実戦訓練であり、ベトナム人少女を襲った中国軍人たちも当局の工作員だった)。そして数週間後、中国軍はついにベトナム全土を占領した。この侵攻によりベトナム人百万人超が虐殺され、後にチベットウイグル内モンゴル天安門、香港、台北事件に続く悲劇と語り継がれることになる。

 ベトナム併合

 意図せず国土を占領された形となったベトナム政府は抗議するも、中国側は「ベトナム自治能力なし」と一方的に判断を下し破壊騒動の責任として同国国家主席を拘束。その後、自国高官らを臨時政府として配置し「後阮人民共和国」としての再建を目指したが、国際社会が承認しないと分かるや雲南省の管轄とした(後に南北分割して南側を後阮自治区とした)。中国軍の殺戮、支配を逃れようと数百万人規模のベトナム難民が海外へ移住を果たす(ベトナム難民問題。日本大使館にも多くの移住希望者が連日詰め寄った)。

 しかしその後、後阮自治区では迫害されたベトナム人による暴動やゲリラが頻溌するようになり、20年間にわたって駐屯していた中国軍を悩ませ続けることになる(後のベトナム正史ではこのゲリラ戦の期間も含めて第三次中越戦争としている)。

 米国

 ワン大統領以降、政治は混乱の極みにあった。大統領選は民族間の対立が表立って出るようになり、暴動やテロが頻溌した。ワン氏の後に当選したアングロサクソン系大統領は強烈なチャイナパージを実行し、中国人と高麗人は勿論の事同じモンゴロイドであるモンゴル人や日本人までも差別と迫害の対象にした。
 これに中国人と高麗人が反旗を翻し、サンフランシスコとその周辺を占拠して独立国家(アメリカ人民共和国)の建設を宣言した。そして3Dプリンターで作った武器で武装し、アングロサクソン系を“領土内”から追放した(サンフランシスコ事件)。この事件に対し連邦政府が鎮圧を指示、米軍が対象地域を包囲して厳戒態勢をとる。しかし民主国家としていきなり掃討戦を実行することはできず、不毛に4年が過ぎてしまう。
 次に当選したヒスパニック系大統領は独立を主張する団体(分裂主義者)に対し宥和的な態度を示した。これにアングロサクソン系国民が反発し何十年振りかの大統領暗殺事件が起こる(CIAの仕業と噂されている)。それが決定的となりヒスパニック系住民やアフリカ系住民、ハワイ原住民も国家建設を主張しアメリカ全土を巻き込む内部紛争が始まった。分裂主義地域は3Dプリンター兵器でいち早く軍事国家となったアメリカ人民共和国と同盟を組み、その後“併合”される。これによって同新興国は勢力を拡大し、アラスカを除く米国西側やハワイ諸島を手中に収めるようになっていった(米国東西内戦)。
 米国内戦の影響で国連本部はニューヨークからの移設が議論され、中国政府の後押しを受けて北京に移設されることが決定した。結果、中国の影響力がいよいよ強まり、同国によるベトナム侵攻は事実上黙認されたのだ。また、長きにわたる孤立政策によって米ドルは世界で流通しなくなり、国際金融市場においてもデジタル人民元が支配的地位に上り詰めていた(ただし中国支配下以外の地域では元の信頼も心許ない為、貿易商の間で独自の取引が行われていた)。
 なお内戦中国内企業は軍事分野での特需にわき、州兵の採用も拡大して失業率は奇跡的に下がる。また、サイバー攻撃も日常的に行われたため、AIに頼らないものづくりや農業が見直されていった(このことは後に結成される日本の反中団体に大きな影響を与える)。ただ、兵器の生産に関しては銃や戦車などの陸上兵器の開発に偏り、駆逐艦や空母などといった海上兵器は作られなくなった。軍用機も質より低価格が求められ、かつて世界最高水準を誇ったステルス戦闘機も過去のものとなった。その一方で原子力潜水艦だけは核抑止を維持するためひたむきな整備と更新が続けられ、後の世界大戦で大いに活躍することになる。

 日本

 かつての最大与党であった自民党が数年の間に内部分裂し、右派や保守派が孤立して数十人規模の弱小野党となっていた。一方、親中派共産党を除く野党連合と合併して政権与党である日本再建党(日建党)を作り日本再建に専念していた。この頃の日本社会では反中のレッテルを張られることを嫌忌され、首相や大臣となりうる議員は毎年中国皇帝に面会が出来る者とされていた。そこに東亜総連の支援を受けた東連党が議席を増やしていき、最大野党としての存在感を確かなものとしていく(一方日本共産党は日建党と中国資本の癒着を批判した結果反中のレッテルを貼られて衰退する)。また、地方自治体のほうでも東亜総連系の地方政党が多数を占めるようになり、他の地方政党を駆逐していった。
 教育は中国の意向に合わせた自虐史観となっており、聖徳太子は存在せず「日出る国」の手紙はなかったことにされている。また元寇元朝の偉大なる"中華民族"の日本解放の試みとされ、朝鮮"侵略"では明に大敗した豊臣秀吉が三跪九叩頭の礼で反省したと教えられる。さらに明治時代の日本は天皇絶対王政を布いた「日帝時代の暗黒社会」を築いたとられ、第二次世界大戦の残虐で極悪非道な振る舞い(南京大虐殺では百万人以上虐殺し五十万人以上の女性をレイプしたことになっている)を指揮したのだと暗記させられる。そして東亜総連のチラシが配られ、天皇制廃止運動への参加が推奨された。
 ある年、今上天皇の娘内親王が東連党主催の交流会で出会った中国籍代議士と交際していることが発覚。メディアや外国籍住民が日中友好の象徴として肯定的に受け止める一方、保守派の日本人は強く反発し彼女の皇籍離脱を求めるデモを開始する。だが政府は「皇位継承の安定化」を主張し、保守派や宮内庁の反対を押し切って女系継承を容認する談話を発表した。この事件は長らく続いていた日本人の皇室支持を減らす結果をもたらし、後の天皇制廃止につながった。
 敗戦から奇跡的な復興を成し遂げるが経済は好転せず、多くの国内企業は経営のために組織内に中国共産党支部を受け入れざるを得なかった。また、海洋資源の利用が制限されて日本の漁業は全滅し、代わりに中国漁船が日本の経済水域関係なしに漁をするのが当たり前になる。これによって日本の食卓から国産の魚が消えた他、幾つかの魚種が絶滅してしまい魚食文化そのものも衰退していく。
 地方では中国国営企業による土地買収が進み、中国籍知事や市長が母国から積極的に移住者を招き入れたことで、中国人が多数派となる地域が増える。その地域では日本人(日本族と呼ばれる)が差別と迫害の対象となり、学校では日本子女に対する虐めが横行する。日本人出生率も相変わらず1未満を推移したままであり、台湾や今回のベトナム難民を大量に受け入れた事もあって、国内の外国籍住民の割合が全体の4割を越えるようになっていた。
 なお、反中のレッテルを張られた日本人の一部は中国の秘密警察に連れ去られ、拷問や強制労働に従事させられた。また、とある中国国営企業は日本の水源を独占し、本国や水不足の国々に良質な水を輸出する事業で巨万の富を得た(対称的に水源を奪われた地域は慢性的な水不足に苦しみ続けた)。この水産業は今後の日本の中心的産業になると共に、後の中豪戦争の引き金を引く遠因になる。

 琉球

 本島では中国人の移民が増え琉球族(旧沖縄県民)が人民全体の半数未満になっていた。学校では中国化教育が薦められ、琉球語は日本語や米語の影響を受けている為嫌忌された。また、歴史教育でも琉球処分は帝国日本が当時の中国から琉球を奪った事にされ(琉球族の祖先は漢民族であるという漢琉同祖説)、米国による統治は勿論日本への返還も非合法であったと教えられる。そして、中日戦争のおかげで解放されたとして、毎朝北京の方角へ向かって感謝の文言を復唱させた。
 経済は中国同様計画経済となっており、ベーシックインカム制度が導入されている。しかし給付金を受ける条件として私有財産を制限され、政府が指定したアパートの住むことを義務付けられる。再開発は地方まで広がり、森が切り開かれて昔ながらの家屋も壊された。この強引な開発に琉球族の中年層と年配層に不満が募っていた。

 そこへ、琉球政府が中国駐屯軍の要求を受けて基地の増築を決定した結果彼らの反発を招き、かつて米軍に対してやったような反基地闘争が始まる。琉球政府は彼らを「ヤマトンチュ右翼の残党」として容赦ない検挙を行った。だが、道路に(妨害のため)寝そべった老婆を若い中国軍人が意図的に装甲車で数度にわたりひき殺した事がきっかけで、とうとう全島規模で流血を伴う暴動に発展してしまう。
 こうなるといよいよ警察で対処できなくなった政府は非常事態宣言を発して中国政府に支援を要請した。要請を受けた中国政府はすぐに駐屯している中国軍を以てして暴動を容赦なく弾圧(琉球動乱。チベットウイグル内モンゴル天安門、香港、台北事件、ベトナムに続く虐殺事件)した。

 事件後、琉球政府は政策指南役の中国高官に再発防止のための改革を迫られるが、議会は暴動の再発を恐れて遅々として動かなかった。これに業を煮やした中国政府は非常時の琉球が中国に統治を委託する事を定めた中琉国家安全条約を結ばせる。条約締結後、既に非常事態宣言下の国内では琉球族への監視が厳しくなり国外への渡航禁止や出版禁止など、さまざまな制限が課された。その一方で若年層の琉球族は闘争に参加しなかったので漢民族と同等の扱いが維持され、世代格差が深まっていく。

 なお、内政自体はこれまで中国政府の干渉を受けながらも県政時代の議会制を継続していた。だがこの中国信託統治が幾度も延期されたことでこの制度が有名無実のものとなり、それが中国に編入される日まで続くことになる。

 中国

 年々の軍艦の増産の結果、海軍はかつての米国海軍を遥かに凌ぐ規模になった。しかし、それによって金属などの資源不足が深刻になり、帝政以前の産物である鬼城(過剰生産により建設が先行した計画都市で買い手がつかずにゴーストタウン化した場所)の無許可の解体、資材回収が相次ぐ。
 経済はAIによる計画経済の成功もあって、人民元が東アジアでの基軸通貨の地位を確たるものにする。宇宙開発も新たな局面を迎え、原子力スペースシャトルが開発された他、資源目的の月面基地小惑星資源採取も実現させて宇宙を事実上支配下に置く(軌道エレベータの建設計画もあった)。北極や南極の資源開発にも貪欲に取り組み、それが近隣諸国との軋轢をもたらしていた。
 留まることを知らない成長に世界中が称賛するが、その実情は8割以上が自動化されたAI企業によって支えられており、雇用市場は崩壊していた。そのため都市に住む人民はベーシックインカムに依存しており、皇帝と一部の共産党員以外は皆下流層になっている。教育も思想矯正が主たることとなり、人民の間で理科離れが深刻化する。
 一方、田舎に暮らす人民の生活は配給制によって支えられた。しかし、漢民族が常に優先されそれ以外は十分な配給を得られなかった。貧窮層を中心に不満が蓄積するが、この頃は銃武装した警察ロボットが常時配備されていたので、暴動の類はすべて鎮圧されていた(しかし、編入して間のない雲南省後阮自治区では警備ロボットの数が足りず、軍の介入を必要とした)。
 AIの開発が2030年代にひと段落したので、慣皇帝は医学分野での発展を指示していた。その結果、人工子宮が実用化して漢民族を中心に利用されるようになった。クローン技術の研究も行われており、皇帝が不老不死について研究させていると言う噂が流れる。一方、宇宙では天宮に増設された物資投下システムが核弾頭を投下できると話題になった(実際に核弾頭が搭載されることはなかった)。
 対越戦中、南部戦区の陸軍に加え西部戦区の陸軍が中越国境に配置されていた。これは南海艦隊の拡充のために南部戦区陸軍の縮小が進んだ結果である。戦後、南部戦区軍はベトナム占領の任を得たが西部戦区は出番がなかったため、同戦区の政治委員は不満を募らせていた。これが後の対印戦の泥沼化を引き起こす原因になる。

 統一高麗

 南部の暮らしも北部の暮らしと同じ位になり、人口も減って同程度になっていた。平壌では高麗元首一族とその取り巻きが相も変わらず贅沢三昧な暮らしをしており、毎年8月15日の光復祭では模擬弾頭のノドン弾道ミサイルを日本本土に打ち込んで祝っていた(日本ではその度に大騒ぎになっていた。模擬弾頭を使ったのは人道的理由が建前だが財政的事情が主である)。
 長年石炭を採掘していた産炭地がほぼ枯渇するが、メタンハイドレート採取事業を日本海全体に拡大することで、天然ガス生産量を大幅に増やしていた。そして中東やアフリカの国々と核密輸の商談にこぎつける。

 東南アジア

 東南アジア各国の主要港湾には中国海軍の基地建設が完了し、名実ともに中国の牙城と化していた。各海峡の通航が管理され、国籍を問わず中国共産党支部を社内に設置した企業だけが、南シナ海を通って交易することができた。これは中国政府が貿易を支配するだけでなく、デジタル人民元を世界的基軸通貨にするための信頼性を担保させる意味もあった。
 度重なる中国政府の干渉によって各国の自国通貨が完全に廃止され、中国のAIに支配された計画経済の一部にされていた。毎年のように新型ウイルスが発生し、なぜか原住民のみが感染する現象が起こっていた(アジアウイルスの怪。これがベトナム軍における戦闘力の低下をもたらしていた)。生産性を補うために受け入れた中国系移民によって土地が買い占められ、強引な開発が押し進められていく。政治面においてもタイやカンボジアでは君主制が廃止された他、多くの国で主要なポストは全て中国移民が牛耳っていた。それ故、中国人を優遇した政策が当たり前になっていた。

 なお、同諸国に駐屯していた中国軍は須らく治安維持も担うようになり、フィリピンではモロ・イスラム解放戦線と、インドネシアではジェマ・イスラミアと戦い多くのムスリムを虐殺していた。このことは中東やアフリカのムスリム諸国に警戒感を懐かせる要因となる。

 インド・パキスタン

 インドでは年々中国海軍の動きに警戒感を募らせ海軍を着実に増強させていた。また、沿岸域に対艦兵器を多数配備し独自の接近阻止・領域阻止を構築していた。その上、ロシアからステルス技術の移転を受けて第五世代戦闘機の開発を成し遂げ、対ステルスレーダー網の構築等も進めていく。さらに中国の宇宙兵器に備え対衛星兵器を開発していた。
 外交では対中を睨み英国の協力を仰ぐが色よい返事は貰えず、代わりにロシアやオーストラリアとの連携を深める。また、債務で中国に海軍基地を建設されたスリランカと秘密裏に会談を開くが具体的な対応策は決められなかった。
 一方、中国と準同盟関係にあったパキスタンは拡大するインド海軍に危機感を抱いていた。同国は十年前に中国から正規空母遼寧」と殲15艦上機の供与を受けていたが、艦上機の発艦重量が乏しい上艦そのものの維持費が嵩んで満足な運用ができずにいた。そこでパキスタン政府が中国に改善を求めたところさらなる軍港の拡大を要求し、そこを新設の南西海艦隊の拠点にするとした。しかしこのことは政府の一部高官に不信を抱かせたほか、パキスタン軍の不評を買った(特にパキスタン軍は不良品を掴まされたと憤慨していた)。また、湾港周辺では植民者気取りの中国軍人とトラブルを起こす人民が増えており、現政府への不満を募らせていた。

 ロシア

 長年、ロシアは超大国米国の弱体化のために中国と連携し、アジアからの米軍撤退後も自らの大国化の足掛かりとして関係を維持していた。しかし北極圏の資源開発をめぐって次第に対立するようになり、同国の海軍力がかつての米国のそれを上回ったことで危機感が芽生えた。そのため敗戦後、長らく経済低迷に陥っていた日本の支援をしたり、インドと秘密裏に連携をしたり工作を活発化している。

 中東・アフリカ

 この時代、アラブ・アフリカ諸国には核保有し大国へと成長したイランに対する警戒感が高まっていた。特にアラブでは資源枯渇による年々の石油生産量の減少から、体制維持にも不安が出始める。そこへ長年一帯一路で経済支援してきた中国が軍の駐留による体制保障を打診してくるが、同国軍のムスリムに対する虐殺を見ていた各国は受け入れに消極的だった。その時統一高麗から核兵器の密売を持ちかけられ、多くの国々が興味を持つ。

 

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ハトヤブのシミュレーション戦記

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 (2019/9/19,10/2 ,11/15 本文一部修正、12/3 リンク添付)

(2020/1/11 見やすく修正、5/25 本文一部加筆、6/25 琉球に関するシナリオを推敲、7/10 リンク追加、8/9 リンクを追加)(9/13 皇室に関する記述を変更)(2021/5/8 ウイルスに関する記述を追加)