台湾武力統一

※この作品は作者の独断と偏見によるシミュレーション戦記です。実際の人物、国、民族は関係ありません。

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■202×年 台湾武力統一

 近年の台湾統一地方選民進党が勝利したのをきっかけに中台の緊張が悪化、慣主席は「万一、分裂主義者が当選するようなことがあれば海は荒れ山動くであろう」と開戦を示唆する声明を発表した。そして明くる年の総統選で制憲・正名を公約に掲げた民進党代表が当選したのを機に、慣主席はついに軍事行動を命令。国産空母2隻を抱えた東海艦隊が台湾海峡に仰々しく展開する。

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(出典:Google Earthより台湾周辺の海域)

 台湾海峡

 まず中国軍は台湾内の指揮系統の混乱を図る為、ネット回線や発電所に徹底的なサイバー攻撃を行った。次にSu-27を伴ったH-6数十機から発射された巡航ミサイルで台湾各地の飛行場とレーダーサイトを破壊しようとする。急な停電と通信途絶に台湾各地の住民はパニックになるが、このことを想定していた中華民国軍は訓練通り即座に対応した。航空隊が多くのSu-27とH-6を迎撃し、破壊された滑走路は道路を代替して使う。そして陸上部隊とステルス小型艦艇をそれぞれ沿岸と海峡に複数配置して大陸からの侵攻に備えた。
 しかし、彼らは突然東方からの急襲を受けて総崩れになる。中国軍は事前に尖閣諸島魚釣島の軍事基地に殲20ステルス戦闘機を中心とした奇襲部隊を配置し、偵察衛星「神眼」と高高度無人偵察機「雲影」で中華民国軍の動きを常に把握していたのだ。瞬く間に台湾の航空隊を葬った殲20は対レーダミサイルでレーダーサイトを破壊して台湾海峡沿岸の制空権を完全に奪った。その後、空挺部隊台北に上陸し総統府を制圧、総統が拘束されて戦争は名目上終結した(台北斬首作戦)。

 台北事件

 中国政府は本事件を「反国家分裂法における正当な行為」と声明を発表し台湾への軍事攻撃を正当化、揚陸部隊を上陸させて台湾全土の武装解除と占領を開始する。それに反発し五千人以上の学生たちが非暴力のデモを敢行し自由と民主主義の保護を訴えたが、中国兵は彼らを戦車で無慈悲に轢き殺した(香港、チベットウイグル内モンゴル天安門事件に続く台北事件と語り継がれる。中国政府は学生が飛び込んだことによる事故と主張し発表された犠牲者数は5人とされた)。この事件に対し米国は当選したばかりのワン大統領の意向により中立を守り、日本も中国との衝突を恐れて沈黙を続けた。当時、日本へ渡航していた台湾人が国連安保理事会への招集を訴えたが聞き入れられなかった。
 この事件(後に台湾侵攻と呼ばれる)の結果台湾は台湾省として東部戦区の管轄となり、中国は西太平洋覇権への大きな足掛かりを手にした。その後台湾では数十年にわたる思想教育やそれに反発する人々への粛清が相次ぎ20万人以上の死者を出した他、日本統治時代の名残(神社など)が破壊される。経済も破綻し日本へ数百万人規模の経済難民が大挙して押し寄せる(台湾難民問題)。

 米国

 大統領選挙ではベーシックインカム導入を掲げた中国系のワン氏が大統領に就任する。しかし、本選挙戦に中国政府の工作があった疑惑が浮上し、捜査を開始したFBI長官をワン大統領が更迭する騒動が起こった(第二次チャイナゲート)。以降米世論は混迷を極める。
 国内では中国系大統領誕生の後押しを受けて旧日本軍による戦争犯罪南京事件や万人抗)問題が全米で注目され、各州の議会で日本政府と企業に対し「被害者一族及びその母国に対する謝罪と賠償を要求する」決議が可決。それに韓国系団体も便乗し徴用工像が次々と建設される。終いには米国政府からも公式に日本へ中国・韓国への謝罪と補償をするように圧力がかけられる。
 米軍内では台湾が中国の手の内に入ったことにより在日基地のリスクが課題になる。さらに日本政府が集団的自衛権を否定し、日米合意である辺野古移設を二度にわたり蔑にした(一度目は2009年の烏山政権)事から、同国への信頼も回復不能なまでに崩れていた。その結果「アジアの事はアジアに任せる」というワン大統領の決断によって、在日基地をはじめとした東アジア地域からの撤退へ向けた動きが始まる。韓国からの撤退は完了。
 なお、宇宙開発については運用年数を終えた国際宇宙ステーションISS」が民間へ委託される流れとなるが、購入・維持費用の高さ故買い手がつかなかった(中国系の会社が名乗りを上げたが安全保障上の理由から拒否された)。テコ入れとして米露で合同企業を設立するもロシア高官による不正が暴露されて経営破綻、結局ISSは半年後に大気圏再突入することになる。
 ISSを失い中国に宇宙開発を先行されることに懸念の声が上がるがワン大統領は財政事情を理由にNASAの予算を大幅にカットする。これによって有人火星探査計画も白紙に戻すこととなり、それ以降もアポロ計画規模の国家プロジェクトが立てられることはなかった(この決定に反発した一部の民間企業は独自の宇宙開発を続けていたがその後の内戦のあおりを受けて衰退してしまう)。

 日本

 衆議院選挙では野党連合が衆院選で自民に勝ち、最大野党の民主連合党(民連党)の党首である枝本氏が首相に就任していた。就任早々、彼は平和安全法制と特定機密保護法の廃止を宣言、自衛隊と官僚内で混乱を引き起こす。沖縄県辺野古移設にも言及し、ドニー氏に新基地建設撤回を約束するが米国の圧力を受けあっさり主張を変えた。
 徴用工問題について当初から積極的な姿勢を見せていた枝本首相はワン大統領の後押しを受け、中国や韓国に対する謝罪と反省を述べる談話を発表し(枝本談話。南京事件や万人抗のみならず、韓国の慰安婦や徴用工の強制連行と"奴隷性"を認める記述があり、河野談話を上回る日本史上最悪の談話となった)賠償金1兆円を高麗新政府に拠出した。これによって中韓の主張する日本人の残虐性が公式の史実とみなされ、後々世界の日本観は韓国人や中国人のそれと同じになっていく(日禍論。龍や五芒星と関連付けて悪魔国家とも呼ばれるようになる)。
 台湾で起こったことはメディアは大きく取り上げず国内景気や年金問題、そして南海トラフ地震(西日本大震災)で掛かりっきりになる。在日米軍撤退のうわさも流れたが、肯定的に受け止めるこそすれ危機感が高まることはやはりなかった。
 景気は一向に良くならず、再稼働していた数少ない原発も停止させられたので電気代が高騰し、企業ではリストラや給料カットのほかAIの導入が活発になる。その為完全失業率は5%を記録しているが実際は非正規採用、元外国人労働者経済難民を含めると40%以上になっていた。結果、待遇の不満や過激思想(主に反日)によるテロやドローンを使った犯罪が横行し、全国の公立小学校では専用バスか親の車による送迎が義務化された他、公園から遊具が完全撤去される。出生率が1を切り、老人の年金問題も深刻化している。
 そんな中、難民を含め数千万人規模になった外国籍住民が、生活改善と参政権を訴えて全国デモを起こした。特に中心になったのは中国籍住民と高麗籍住民が中心となって結成した政治団体「東亜総連(この時は他の外国籍住人も参加した国際色豊かな団体だった)」である。これを受けて枝本政権後に発足した法蓮政権は外国籍の地方参政権を認める法律を制定した(一部憲法問題も取り立たされたが東亜総連の圧力によって封じられる)。これが後に中国籍市長や高麗籍市長、中国籍沖縄県知事の誕生をもたらした。その後、東亜総連はさらに運動を続け、国政参加を主張するようになる。
 なお、首相辞任後の枝本氏は同じく元首相である烏山氏と共にメディアで中国本位の主張を繰り返した。また米国との対等関係を主張し反基地運動に参加するようになる。彼らの行動によって日米関係は完膚なきまでに破壊され、在日米軍撤退というアジアの安全保障の大転換をもたらす。その当時彼らは中国メディアには「良心的日本人」として祭り上げられるが、2・3年後は東亜総連の躍進の方が注目され見向きもされなくなった。
 一方、沖縄では2期目を務め3期目を目指すドニー氏が枝本政権に裏切られたことを受け「移設阻止、そして米軍基地をなくすには独立しかない」と発言。県内メディアではいかにして独立するかで持ちきりになる。これが後の中日戦争の元凶となる。

 中国

 国内では台湾統一による戦勝祝いに沸き立つ。慣主席は「中華民族の偉大なる復興はまだまだこれから。我々の戦いはまだまだ続く」と演説し、さらなる海軍強国を目指すため軍艦量産を命じる。また、軍用機開発促進も奨励され、ステルス爆撃機の実戦配備にこぎつける。さらにミサイルやロケット開発も推し進められて「神眼」を用いた対艦弾道ミサイルの精度向上が図られた他、大型宇宙ステーション「天宮」の建設も開始し宇宙大国としての存在感を増していった。
 軍需産業の拡大で好景気に沸き立つかに見られたが、軍事費増大を背景とした急進的な人民元増刷の影響で経済は深刻なインフレとなっていた。インフレは都市の生活を直撃し、人民の間で「仮想通貨じゃなければ野菜を買うのにバッグいっぱいのお札がいる」という名言が出るが、言論統制によりすぐに沈黙した。この頃、都市では無駄愚痴一つも監視されるようになっていたのである。警察官もロボット化しており、市民レベルでは賄賂の類が利かなくなっていた。
 国内企業は外資系も含めて共産党支部の度重なる干渉とインフレにより、次々と経営破たんに追い込まれる。政府はこれを国営化することで救済した(事実上の乗っ取り)。一方、慣主席は財政正常化を理由に国営企業の効率化を命令、経営陣の自動化が進行する。これによりAIによる新時代の計画経済が構築されていく。

 朝鮮半島

 米軍の撤退に合わせて統一高麗新政府を樹立。当初は南北共同の国家元首を決める予定だったが、人口が多いが複数候補が出る韓国側と人口の少ないが単一候補の北朝鮮側で選挙制度を廻り論争が勃発。決着しなかったので、結局双方これまで通り元首を決めて双頭元首とした。
 しかし、韓国側の元首選挙戦で不正摘発が相次ぎ、現職大統領の任期満了までに後継者が決められない事態に陥る(北朝鮮側の工作もあったと言われている)。焦った大統領がさらなる任期延長を図り、憲法改正を狙うも失敗し彼自身も不正摘発にあって失脚。結果、韓国側が空席となり北朝鮮の独裁者が事実上の統一高麗元首になった。
 その後新政府は中国、ロシア、米国をはじめとした多くの国連加盟国からの国家承認を受け、日本もアメリカを通した圧力を駆使して承認させることに成功する(拉致事件竹島問題は未解決のまま)。この時、徴用工問題を含めた日韓併合時代の清算として日本から1兆円を受け取るが、南北の経済格差を背景とした深刻な不況を回避することはできなかった(自国通貨の信用が地に落ちていたため)。
 旧韓国側では言論統制を背景とした粛清が起こり8千人以上が殺害された。そして、不況によって経済的困窮に陥った数百万人規模の旧韓国人が日本への密入国を果たした(朝鮮半島経済難民問題)。その後彼らは既存の朝鮮総連と韓国民団と共に、高麗籍住民として東亜総連に加盟した。

 

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ハトヤブのシミュレーション戦記

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(2019/9・18日 本文一部加筆修正、10/2、11/14 本分一部修正)(11/27 本文一部用語修正、12/3 リンク添付)

(2020/1/11 見やすく修正、1/12 中国系大統領についての記述を修正、5/25 本文一部加筆、2020/0710 リンク追加、2020/8/9 リンクを追加、同日 画像を追加、9/13 内モンゴルの記述を追加)